アダルト動画を毎日大量にダウンロードしていた40代男性、ある日裁判所から発信者情報開示請求が届き、生活が一変してしまう

男性は突然の知らせに驚がくしたという。

「最初は詐欺かと思った」

ただ、記載内容を調べると、正規のものにしか思えない。さらに侵害された権利の欄には「送信可能化権、公衆送信権」と書いてある。ファイル共有ソフトでアダルト動画を無料視聴したことだろう、と思い当たった。

「とりあえず本当だという前提で対応しよう。弁護士に相談した方が確実だ」

男性はネットの口コミで見つけた法律事務所に連絡した。担当した弁護士はこう説明した。

「急いで５０万円を振り込む必要はない」

発端がアダルト動画だっただけに、男性は家族に打ち明けられないでいた。

「仕事しながら頭にちらつくこともあった」

日常生活にも支障が出たというが、弁護士が代理人として間に入ってくれたので、今は普通の生活を送れている。現在は、減額交渉を続けてくれている。

「放っておかずに相談してよかった」

ただ、ある程度の違法性を認識していたのも事実で、後悔の念は尽きない。

「やめておけばよかった。今後はもう使わないようにします」

男性が使った「ビットトレント」などのファイル共有ソフトは、不特定多数の利用者間でデータを分散させて保有することで、動画や音楽などの大容量ファイルを素早く送受信できる特徴がある。サーバーを介さずに複数の利用者のパソコンを接続し、ファイルをやりとりする通信技術「Ｐｅｅｒ　ｔｏ　Ｐｅｅｒ」が用いられることが多かった。

中でも、元東大助手（故人）が開発して２００２年に無料公開した「ウィニー」が多くの支持を集め、ファイル共有ソフトは一気に普及。ただ、利用者はダウンロードと同時に動画の一部をアップロードする仕組みになっており、意図しないまま「違法な投稿者」となる場合がある。

▽増える開示請求、９５％超がアダルト動画

ところで今回の場合、男性はどうやって特定されたのか。

類似の訴訟記録などによると、映像制作会社は数年前から検出システムを導入していた。ファイル共有ソフトで著作権を侵害した利用者のＩＰアドレスを特定し、氏名や住所の開示を求める裁判手続きを取るようになった。開示命令が出た後は、示談金や損害賠償を求める、という手順だ。

突然の支払い請求を巡るトラブルは後を絶たず、総務省はファイル共有ソフトの安易な使用を控えるよう注意喚起している。

東京地裁によると、著作権などを扱う知的財産部への発信者情報開示命令の申し立ては増加傾向で、２０２３年は８１４件、２４年は２４５４件、２５年は５３２０件。総務省の調査によると、２４年に大手プロバイダーなどに届いた開示請求のうち、９５・６％がアダルト動画の著作権侵害を理由とするものだった。

こーゆーのもネトウヨなんやろな

馬鹿だし